「ゆとりですが何か」から見たゆとり教育

 2022-01-19 23:59:17

目次

一 はじめに 1

二 ゆとり教育の登場 2

三 ゆとり教育の失敗の表現 3

 ゆとり教育の失敗の原因 6

五 おわりに 9

要 旨 12

致 谢 13

『ゆとりですが何か』から見たゆとり教育

魏玮 20141322041

要旨:戦後、日本の社会や経済の各事業の急速な発展に伴い、詰め込み教育の弊害がますます深刻になってきた。このような状況に直面し、日本政府は「教育の荒廃」を防ぐために、三回目の教育改革を行い、ゆとり教育はそういう背景において生まれた。ゆとり教育は、学生にゆったりとした雰囲気を提供することにより、その生きる力や革新能力を育成するということである。しかし、実施の最終結果は利益よりも害のほうが大きいと認められる。2016年5月10日に日本の文部科学大臣は日本が「脫ゆとり教育」を行うと宣言した。それは日本で36年にわたるゆとり教育の失敗を正式に告げることを意味する。本稿は『ゆとりですがなにか』というドラマを分析しながら、日本ドラマの内容分析と文献資料との結合方法を用い、ゆとり教育に存在する問題を探究しようと思う。

キーワード:『ゆとりですがなにか』;ゆとり世代;ゆとり教育

一 はじめに

日本のヒットドラマ『ゆとりですがなにか』はゆとり教育を受けている男子3人が仕事、恋、家族いろいろなことを迷いながら戦っていく姿を描くた物語である。ゆとり教育の影響で生まている若者に焦点を当てたため、日本社会の広い注目を集めたのである。

国内外の学者がゆとり教育に対する2つの態度を持っている。一つは学力低下こそ心配しているもののゆとり教育そのものには反対していない。例えば胡国勇は「学生の学力低下が学習能力の低下ではなく、学習意欲の低下であると指摘する」1。これはゆとり教育の実施とは関係がなく、旧学力観の「暗記主義」、「物量主義」の学習観が原因である。西村和雄、茂木弘道らが反対の立場を取っている。彼らは国立、公立、私立大学の学生を対象に小中学校レベルの数学試験を行い、大学生の学力低下の根本的な原因がゆとり教育の推進であるとし、ゆとり教育を覆すことを主張した。以上の先行研究は、学力低下がゆとり教育の失敗の要因とし、他の要因には触れなかった。

本稿は『ゆとりですがなにか』というドラマを出発点とし、ストーリーに合わせてゆとり教育の存在の問題を考察する。以下では、まずゆとり教育を簡単に紹介する。次は『ゆとりですがなにか』の中から反映されたゆとり教育の失敗の表現を分析する。最後にゆとり教育の失敗の原因をまとめ提案を検討する。

二 ゆとり教育の登場

(一)ゆとり教育の背景

世界のグローバル化、情報化の下で、日本政府は世界のグローバル化と経済発展のニーズに適応し、受験競争のプレッシャーが強すぎ、学力偏重主義、青少年問題が際立っているなどの一連の問題を克服するために、日本の教育改革の重点は、個性化教育、終身学習型教育モデルを重視するのに変える。

そのため、ゆとり教育は寺脇研により、1980年度から実施された。日本政府がゆとり教育を推進し、教育における機械的に丸暗記することを減らし、学生にゆったりした雰囲気を提供し、学生の自主的な学習能力、思考力、問題を解決する能力など能力を高めることを目的としている。

(二)ゆとり教育の内容

「ゆとり教育とは、詰め込み教育と言われる知識量偏重型の教育方針を考え直し、思考力を鍛える学習に重きを置いた経験重視の教育方針のことである。これは1980年度から施行された学習指導要領による教育であるが、本格的に実施され始めたのは2000年代になってからである。具体的には学校での授業時間や学習範囲を減らし、その分生徒自身の自主的な学習を促すようにしたのである」

(三)失敗したゆとり教育

ゆとり教育改革が徐々に深くなっていくにつれて、その弊害もますます現れてきた。ゆとり教育は実施過程において、方法が失敗し、ゆとりすぎ、あまりにも多くの基礎的な知識を減らし、育成したゆとり世代は、社会が人材に対してのニーズに満足できない。ゆとり教育の下で培ったゆとり世代も、国民の非難をされている。ゆとり教育は徳智体美の上に全面的に発展する国民を育成する目的を叶わなっかただけでなく、青少年の学力低下の主要な要因ともなっている。さらに、いじめや不登校などの学校病理現象も多発した。結局、ゆとり教育は失敗で終わるようになった。

三 ゆとり教育の失敗の表現

(一)公立の弱体化、私立の肥大化

ゆとり教育の実施後、こんな公立の弱体化、私立の肥大化の現象が現れた。「劇中」3にはこんな断片がある。坂間正和は同じ「ゆとり第一世代」4の小学校教師の山道一豊と出会うと、二人は酒に憂さをかけながらゆとり教育の苦水を放っていた。坂間正和「中3から週休二日になって5段階評価や順位付け、土日は塾行った。」山道一豊「うん、行ってた。でも塾では普通に順位張り出されていた。一日の休みが多いように見えるが、まだ塾に行かなければならない。そして、塾の費用が高いね。」坂間正和「学生時代に周りの多くの友達が私立学校に行き、私立学校の費用はなおさらびっくりした。」最近、山道一豊のクラスに公立学校から転校した学生が何人か来た。私立学校はますます盛んでいる。

国立公立教育機関だけがゆとり教育政策に制約されるため、公立学校は教育と学習における試験と成績を重視しないことなった。私立の小中学校は学業指導の面では依然として学生に多くの知識を注ぎ込んでいる。しかし、文部科学省は教育制度の変更に伴い、対応する入学試験の評価基準を制定しず、入試問題の形式は変化していない。依然として学生の教科書への学習吸収能力を考察するだけである。したがって、公立学校でのゆとり教育に対し不安や不信を抱いて早くから学力への危機感を持ったことから、私立学校と塾への受験した者が増えた。脫公立学校の現象が現れ、私立学校はますます民衆の歓迎を受けている。

だが、私立学校の学費が高く、2002年の統計データを例にし、私立中学校2年生の学習費用は公立中学の2.8倍であり、一般家庭にとっては大きな経済的負担である。私立学校に入学できる学生は、ほとんどゆとりのある家庭からの学生である。教育の負担は格差を大きくし、教育不公平と教育二極化という社会問題も生み出した。そのうえ、教育負担も社会の出産率を抑え、少子高齢化を深刻にし、経済発展を妨げた。

(二)ゆったりしすぎて学力が下がること

ゆとり教育を受けた子供は学力が低下し、社会問題になった。劇中にはこんな断片がある。山道一豊小学校の教師は生徒たちにゆとり教育の内容を説明している。山道一豊「ゆとり教育はテストの成績を上げるために知識を頭に詰め込むんではなく、興味があることを自主的に学んだり、体験したりする時間を増やそうっていう考え方である。ゆとり教育は学生の創造力に対する育成を急いで追求し、創造力の発生を前提にした基礎知識の蓄積と強固さを見落としている。学力が低下し、社会問題になかった。おまけに社会に出たら使えない、覇気がない、ガッツがない言われたことしかやらない。ライバル意識がない、危機感がない、緊張感がない、予期せぬアクシデントに対応できない」という。

知識の把握は創造力の基礎であり、知識を離れた能力は存在しない。ゆとり教育は授業内容の大幅に削減により、学生は基礎知識と基本的なスキルを身につけられない。例えば中学校で勉強すべき知識は高校に移された。そのうえ、日本政府は生徒のためにゆったりした学習雰囲気を作ったが、過度のゆとりは学生の学力が大幅に低下した。「1980年代ごろからゆとり教育というものが提起されつつ、2002年には、完全週5日制が実施され、授業数も大幅に削減していた。しかし、学力低下の状況が依然に深刻している。同時に、宿題量の減少のため、生徒たちは娯楽に長い時間をかけるようになった」5。「国際学生能力評価計画(PISA)」6は世界的に影響力が大きい権威のある評価体系である。文部科学省の調査によると、「日本の学生はPISAのランキングでは、日本の学生の数学能力は2000年の世界第2位から2006年の第10位に下がった。科学能力は2000年の世界第2位から2006年トップ10まで低下した」7。学力低下により、国際競争力が下がることを示している。

のみならず、山道一豊「国が勝手に土曜日休みにし、教科書を薄くし、それでテストの成績下がったからって僕達ポンコツ扱いしてるんである。」という。これは日本政府の実施決定も民意を十分に得ておらず、国民とのコミュニケーションや理解が不足していたと示している。

(三)揶揄されたゆとり世代

劇中で主人公の上司が日頃から、「これだからゆとり世代は」と口にしている。この台詞は「ゆとり世代」に対する日本社会全体の評価を代弁している。劇中にはこんな断片がある。山道一豊と同僚たちが会食した時、皆さんがこっちから一言、あっちから一言とゆとり教育に対する不満を直接に話す。山道先生「要するに、ゆとり教育は国を挙げての実験だったわけですよ。丸暗記ダメ、詰め込み式ダメ。」悦子先生「学習内容と授業時間を3割削減し、やってみたら子供の学力が下がったと。実験失敗、撤収。じゃあ、私達実験台にされたってことですか。ゆとり世代は文科省が生んだ欠陥商品だと言われている。」教頭「失敗したのは、学校や学生ではなく、政府や文科省だろう。」

ゆとり世代は日本では「ドロップアウト世代」「実験台世代」と呼ばれている。一般的にゆとり世代にたれ弱いとか協調性がないとかイメージがある。これは個性を伸ばすことを重視したゆとり教育において、教師があまり生徒を叱りつけたり、注意したりということがなかったためと言われている。劇中で坂間の部下山岸君は会社でミス受注して叱られると泣いて会社を辞める。しかも、総授業数を大幅に削減し、ゆとり教育を受けた学生の基礎知識が脆く、知識量も足りない。ゆとり世代は社会が人材に対してのニーズに満足できない。

(四)ゆとり先生がいること

劇中で山道一豊が担当する生徒の成績が下がるさえあれば、保護者からゆとり先生と言われている。親は子供の成績が下がるのは、教師の無責任に関係があると考えるからである。なぜゆとり先生が現れるのか。山道一豊の同僚悦子先生「総合的学習の時間をどう活用すればいいかわからない」という。文部科学省は総合的な学習時間をどのように展開するかを具体的に説明することもなく、教師に総合的な学習時間の教授法について十分な指導を行っていない。総合的な学習にふさわしい教科書がなく、多くの教師も途方に暮れる。教頭「学習内容と授業時間を3割削減し、円周率は3でいい。これは私達にとり、授業が楽になった」という。公立学校で授業の量を減らすだけでなく、授業の質に対する要求も下げり、授業内容に実質的な知識はあまりない。

ゆとり教育の失敗の表現に対し、多くの教育学者はゆとり教育は学生の学力につながるだけでなく、社会層の学力格差を高めることもあると指摘している。前者は人材の養成に影響を与え、後者は社会の安定に影響を及ぼすという意味から言えば、ゆとり教育は罪深いといえる。

四 ゆとり教育の失敗の原因

ゆとり教育は失敗したが、実際の能力を軽視する元の学力観を変えさせるという初志が賞賛に値するものである。それなのに、結果として本来の意図に遠ざかるのはなぜか。なぜこの失敗の結果を招いたのか。

(一)各界協力の不足

ゆとり教育は誕生以来各方面からの争議を呼んでいる。政府関係者はゆとり教育と世界的な情報化の知識型社会と矛盾し、複雑な情報に対応する知識が必要だと考えている。しかし、ゆとり教育が授業内容を大幅に削減することため、社会の変化に対応できないと指摘されている。学校側はゆとり教育が基礎知識の習熟度を大幅に低下させ、学生の学習能力を著しく低下させている。ある学者は他の国の学生ができる知識は、日本人だけできないと心配する。ゆとり教育を実施すると、日本学生は国家建設の責任を引き継くことは難しくになり、激しい国際競争の挑戦に対処することはさらに困難である。日本が世界的な競争の中で不利の立場になり、科学技術立国をバブルにする。家庭では、保護者はゆとり教育に対して疑いを持っている。学習内容や授業時間が大幅に短縮されるため、子供たちはより知識を学ぶことができなくなり、進学試験や社会競争で劣勢の地位になるということである。文部省が2013年5月に発表した「学校の金曜日制実施状況」の調査報告によると、学校の金曜日制が実施されて以来、半数以上の子どもが家でテレビゲームを見て過ごした。コミュニティ体験活動に参加し、学習する小学生は38.3 %、中学生は9.4 %だった。これは子どもの休日が増えたものの、学校、家族やコミュニティ間の協力関係が本当に実現されず、土曜は子どもの怠惰な日になることが明らかになった。

それにより、全社会が共同で教育事業の発展に取り組むことだと思う。それは国家の責任であり、国民の義務でもある。教育の発展は社会各界の協調的な努力とは切り離せず、学校、家庭、地方共同団体、企業、民間教育事業者などの力を合わせて協力しなければならない。

(二)理論と実際の離脱

日本政府は実際の状況を考慮していないし、相応の措置もしていない。まずは、学生の実際に勉強の状況を無視したゆとり教育は全体的に必修科目の学力基準を下げていった。学生はより学ぶ余裕があるようにみえるが、未熟な青少年は自分のことをよく知っていないし、社会が求めていることを知らず、競争のルールも知らない。自主的に適切な教育資源を選択することは学生の能力を超えている。

次に、本来は詰め込み教育に対する誤りの修正であり、学生の総合能力を養うことを重視する教育方式の転換である。しかし、実施過程では、ゆとり教育は怠惰な教育に発展した。能力は知識を身に付ける過程の中で発展するものである。日本政府はそれを無視した。学習内容と授業時間を三割削減し、学生は基礎的な知識とスキルを習得しない。社会において、基礎的な知識とスキルがないため、社会に立脚できない。

さらに、実施しているいくつかの措置は操作性に欠けている。例えば、総合的な時間を導入するのはマクロの実施の考え方だけで、教育内容と教育方法について具体的な操作案を提出していない。充実した教材がなし、どのように教育案を展開させる具体的に指導でき、豊富な経験のある教師はいない。その結果、多くの教師がどのようにして総合的な時間の上で学習時間の使い方を混乱し、予期した教授効果を得ることができなかった。その結果、総合的な時間が学生の自由な遊び時間になっている。

最後に、ゆとり教育の理念は形だけのものになっている。それは能力の育成を強調するが、受験教育を中心とした評価方法や入試制度を変えなかった。ゆとり教育は教育内容を減らし、学習の難易度を下げたが、学生の激しい進学競争は著しく変化していない。多くの親はゆとり教育による学校教育の不足を補うために、子供を塾に参加させる。塾は学生の学習競争の主な戦場となった。2002年完全週休二日制の導入がある。しかし、学生たちは楽ではなく、塾に行く。入学試験での競争力を高めるためには、課外補習も欠かせない。塾はそのために盛んで発展している。

日本は学歴至上で、名門校の学歴を重視する国である。一人の学歴は職業の良し悪しと収入に直接に影響を与える。さらに、多くの会社が卒業生を名門校の卒業を唯一の採用条件としている。ゆとり教育政策は公立教育機関だけに拘束力があるため、公立学校が子供たちに教える知識の量を心配する親がいる。これらの知識の量では、試験に合格することができない。将来の考えに対して、激しい社会競争に優位をあげるために、多くの親は費用が高く教育が厳しい私立学校に向け、子供が将来的に有名大学に入学する可能性を高めている。それと同時に、公立学校の優秀な教師も流失し続けている。優質の教育資源は私立学校により取得する。結果は普通の家庭の子供は優質の教育を得られないため、競争の中で劣勢にあり、教育の不公平が激化している。それで、中産層の教育負担が重くなり、少子高齢化社会にも日本の高齢化負担が高まっている。

改革の理念と実際の操作の関係を正しく処理し、理論は現実の状況との関連で策定されなければならない。実際の状況から離れてはならず、政府は実行中の突発問題を速やかに解決しなければならない。教育分野のいかなる改革は、社会システムの他の部分と適応しなければならない。

(三)教育への投資経費の減少

教育資金は教育を発展させる重要な問題である。日本政府は教育投資、特に義務教育への投資の割合を減らした。初等中等教育において、中央政府は義務教育への投入を減らした。1985年の「義務教育学校施設費国庫負担法」を改正した。この法律は、1986年から1998年にかけての義務教育施設に対する中央政府の負担する割合が60%から55%に削減されることを規定していた。また、政府は義務教育費への負担割合も減少し、1952年から教育費への補助金が1 / 2で、2006年には1 / 3に引き下げられた。政府の教育資金への投資が不十分であるため、教員の収入は一般に低く、教師のリソースが失われ、教職員の隊列の安定に影響した。そして教師は学習の機会が得られなくなり、教授方法を更新することができず、能力を発展させることができない。科学研究の経費が少なく、授業の開発がうまくできない。 一方、学校教育インフラ建設への投資は深刻に不足しており、校舎の建設や維持改造への投資は不足している。補助教授の教材、実験設備が不足し、教育活動の正常な運行に影響を与える。さらに、政府は教育への支援が減少により、主に個人が教育支出を負担することにより家庭の経済的負担が重くなった。

義務教育は基礎的な教育であり、国民の資質を向上させる基礎であり、社会の公平な出発点を実現するでもある。学生の能力を育てることはもちろん重要ですが、学生の基礎知識を養うことも不可欠である。政府は義務教育への投資を増やすべきである。

五 おわりに

日本のゆとり教育の失敗を認識することにより、教育改革は基礎教育と素質教育を並行し、適度に行うべきであるということが分かる。たしかに、総合国力を基づく国際競争は激しくなっている。現在、教育は立国の本、強国の基と考えられている。ただし、政府は社会の実際に合い、国情に適合し、国民の意思を満たし、科学的で民主的な教育制度を策定しなければならない。そして、社会各界からの支持がなければならない。社会各界は共に協力しあい、より良い教育の理念をつくるために努力すべきである。

 注

  1. 胡国勇.《宽松教育的攻防——解析日本的学力下降论战》.全球教育展望. 2005.30-34
  2. 文部科学省.『学制百二十年史』.2009
  3. 「劇中」でこのドラマ『ゆとりですがなにか』に代わり。次のような内容は劇中のセリフを引用し、後に述べない。
  4. はじめに受けたことになる1987年4月2日 - 1988年4月1日生まれ(当時中学生)の世代を「ゆとり第一世代」と呼称するようになった。
  5. 李冬梅.《日本基础教育将走向“强劲化”》.人民教育.2016(17).11
  6. 国際学生能力評価計画は、経済協力と発展組織によって計画された全世界の15歳の学生の学力テスト計画であり、2000年に3年ごとに行われる。この計画は教育方法と成果を発展させることを目指し、世界で最も影響力を持つ国際学生の学習評価項目の一つである。PISAは主に学生の3つの方面を考察する:数学の能力、科学的な能力と読書能力。
  7. 文部科学省.『文部科学省白書』.2009

参考文献

[1] 臧佩红.《日本近现代教育史》.世界知识出版社. 2010.327-414

[2] 冯生尧.《课程改革:世界与中国》.广东教育出版社.2004.185

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